特別教育

産業用ロボット特別教育とは、事業者が、産業用ロボットに係る特定の作業を行う方に対して、受講させるよう法令上義務付けている教育になります。
これは産業用ロボットに係る業務の内、以下の業務が「 労働安全衛生法第59条第3項 」で厚生労働省が定める危険又は有害業務に含まれる為となります。

つまり産業用ロボット教示等(操作)特別教育を受講しなければ行ってはいけない業務は
1. 産業用ロボットの可動範囲内において行う操作業務
2. 産業用ロボットの可動範囲内で教示作業を行っている作業者と共同して当該ロボットシステムの操作ボタンを操作する業務となり

産業用ロボット検査等(保全)特別教育を受講しなければ行ってはならない業務は
1. 産業用ロボットの駆動源が入りの状態で、産業用ロボットの可動範囲内で行う検査(保全)業務
2. 産業用ロボットの可動範囲内で保全作業を行っている作業者と共同して当該ロボットシステムの操作ボタンを操作する業務
となります。


産業用ロボット教育の内容とは

このように、産業用ロボットの教示等の業務と産業用ロボットの検査等の業務とそれぞれに、
安全衛生特別教育規程や労働省告示第49号で、内容に応じた科目や時間数などの実施内容が規定されています。

教示等の場合
・産業用ロボットに関する知識:産業用ロボットの種類、各部の機能及び取り扱いの方法  2時間
・産業用ロボットの教示等の作業に関する知識:教示等の作業の方法、教示等の作業の危険性、関連する機械等との連動の方法  4時間
・関係法令:法、令及び安衛則中の関係条項  1時間
・産業用ロボットの操作の方法 1時間
・産業用ロボットの教示等の作業の方法  2時間

検査等の場合
・産業用ロボットに関する知識:産業用ロボットの種類、制御方式、駆動方式、各部の構造及び機能並びに取扱いの方法、制御部品の種類及び特性  4時間
・産業用ロボットの検査等の作業に関する知識:検査等の作業の方法、検査等の作業の危険性、関連する機械等との連動の方法  4時間
・関係法令:法、令及び安衛則中の関係条項  1時間
・産業用ロボットの操作の方法  1時間
・産業用ロボットの検査等の作業の方法  3時間

これを満たす講習を受講する必要があります。
弊社が開催するセミナーは安全衛生法上のこれらの規程に則った内容で開催しておりますので、
安心してご受講いただけます。

 

 

【 愛知・静岡・埼玉・宮城開催 】産業用ロボット教示等・検査等特別教育セミナー

 

名古屋会場:愛知県長久手市作田2丁目909番地
※名古屋ICから車で5分とアクセス良好の為、岐阜県・三重県の企業様からも多くお申込み頂いております。

静岡会場:静岡県静岡市清水区高橋南町2-20
※清水ICから車で10分とアクセス良好です。

埼玉会場:埼玉県上尾市平塚842-2
※JR高崎線上尾駅よりバスで10分とアクセス良好です。

仙台会場:宮城県仙台市泉区泉中央2丁目23-17
※地下鉄南北線泉中央駅から徒歩10分とアクセス良好です。

受講料:32,000円(税込35,200円)テキスト代含

講習時間:1日目 9:00~17:00
2日目 9:00~12:00(午前の部)
13:30~16:30(午後の部)

定員:5~10名様

講習内容:[学科]産業用ロボットに関する知識/産業用ロボットの教示作業に関する知識/関係法令
[実技]産業用ロボットの操作の方法/産業用ロボットの教示等の作業の方法
(FANUC製ロボットを使用した教示の実技講義となります。)

※特別教育セミナーは2日間となります。受講者様には即日修了証を発行致します。

お問合せはこちらから!

 

 

【 出張開催 】産業用ロボット教示等特別教育セミナー

上記の特別教育は各自治体の労働基準協会やロボットメーカー、一部のロボットシステムインテグレータが行っておりますが

企業によっては座学項目のみの開催であったり、地方では開催していなかったり、

開催日数が少なくすぐに満席になって申し込めないといったお悩みを抱えている方が多くお見えです。

そこで弊社では講師が直接お客様の元にお伺いし、

出張で講習を開催する「 出張 産業用ロボット教示等特別教育講習 」を個別対応しております。

・複数名で受講したいのに遠方地にしか受講会場がなく、多額の出張費用が掛かる...

・近くの受講地は座学項目のみだし、すぐに受講したいのにいつも満席で受講できない...

といったお悩みを抱えている方はお気軽にお問合せ下さい。

お問合せはこちらから!

 

 

よくある質問

質問

産業用ロボット特別教育の申し込みを考えています。申し込みの流れはどうなりますか

回答

弊社の産業用ロボット特別教育に関しての、お申込みの流れは以下の通りとなります。

①お電話(0561-63-0261)もしくはメール(front@shoeitechno.co.jp)、またはHPのお問い合わせ・申込みフォームからお申込みください。

②申し込み頂いた後、弊社からお申込み確認メールが配信された段階で仮申込みが完了となります。

③セミナー開催日の1か月前に弊社から改めて関係書類(お申込み書、振込依頼書、ご案内書)をメールにてお送りいたしますので、お申込み書類の返信およびセミナー費用のお支払いをお願いします。

④手続き作業は以上となり、あとはセミナー当日お越し頂くのみです。 詳しくは下記URLに記載しておりますので、そちらをご確認頂くか、お気軽にお問合せください。

https://www.shoeitechno.co.jp/event/slug-dcef6654533cff2af525a54f18dd389f


質問

産業用ロボット特別教育セミナーの受講前に事前に準備しなくてはいけない事は有りますか

回答

弊社会場にて全ての講義をご受講頂く場合、事前にご準備頂くことは特にございません。

本講習は一度も産業用ロボットを操作したことがない・知らない方に向けた内容となっておりますので、

事前の予習や準備品などは必要ありません。

ただしWEBセミナーにて座学講義をご受講頂く方は、1.カメラ/マイク機能付きPC、2.ZOOMアカウント、

3.インターネット回線を事前にご用意頂く必要がございます。

またWEBでのご受講の場合、事前に通信確認の実施(カメラ/マイク機能のチェックや通信環境の確認)として

15分程お時間を頂きますのでご了承ください。

この産業用ロボット特別教育は毎月定期的に開催しております。

日程の確認・お問合せは下記URLからご確認ください。


https://www.shoeitechno.co.jp/event


質問

産業用ロボット特別教育の教示と検査の違いはなんですか。

回答

産業用ロボット特別教育における教示と検査の違いとはその作業内容にあります。
内容は労働安全衛生法に明記されており、教示とは「 産業用ロボットの可動範囲内においてマニプレータの動作の順序等を設定し、又は変更すること」を指します。
次に検査とは「必要な機器を操作することによる検査、修理若しくは調整又はこれらの結果の確認」を指します。
これを簡単にまとめますと、ロボットの動作プログラムを作るティーチング作業を”教示”、メンテナンスや修理等の作業を”検査”といいます。
ここで注意するべきことは、この作業内容によって受講する特別教育の内容が異なるということです。
ティーチング作業を行う方は”産業用ロボット特別教育教示等”を、メンテナンスや修理を行う方は”産業用ロボット特別教育検査等”を受講することが労働安全衛生法で定められておりますのでご注意ください。
弊社では、”産業用ロボット特別教育教示等”の特別教育を随時開催しております。ティーチング作業を行う方で未受講の方はお早めにお申し込みください。

http://www.shoeitechno.co.jp/event


質問

産業用ロボット特別教育の費用はいくらですか

回答

弊社で開催している産業用ロボット特別教育は1名様35,200円(税込み)で行っております。
この費用には、労働安全衛生法に則った産業用ロボット特別教育の座学・実技講習および、特別教育で使用するテキスト代や修了書発行代金など全て含まれております。
毎月定期的に開催しておりますが、各会場で定員数がございます。早めに埋まってしまうことが多い為、受講をご検討されている方はお早めにご相談ください。
ご請求につきましては、請求書の発行はなく振込依頼書でのお振込手配をお願いしておりますので、ご了承いただければ幸いです。
(本記事は、2020年9月現在での内容となります。費用に関しましては予告無く変更される場合がございます。最新情報は専用サイトに掲載されておりますのでご確認ください。)

http://www.shoeitechno.co.jp/event


質問

産業用ロボット特別教育の講習でロボットの操作も学べますか

回答

FANUC製ロボットの基本操作を学んで頂くことができます。
弊社開催の特別教育セミナーは、座学と実技両方実施させて頂きますので、実技の時間に実際の産業用ロボットを操作して頂くことができます。
実技にはFANUC製ロボット”LRmate200iD/200iB”を使用し、基本的な操作方法と簡単なティーチングプログラムの作成を受講者様全員に行って頂きますので、
FANUC製ロボットに関する基本的な操作を学んでいただける機会となっております。
もし基本操作だけでなく、応用操作を学びたいというお客様がおみえであれば、別途有償にて講習会を実施させて頂きます。
又、FANUC製以外でも操作講習を実施できるメーカーもございますので、お気軽にお問合せください。


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    第1条(プライバシー情報)

    プライバシー情報のうち「個人情報」とは,個人情報保護法にいう「個人情報」を指すものとし,生存する個人に関する情報であって,
    当該情報に含まれる氏名,生年月日,住所,電話番号,連絡先その他の記述等により特定の個人を識別できる情報を指します。

    プライバシー情報のうち「履歴情報および特性情報」とは,上記に定める「個人情報」以外のものをいい,ご利用いただいた
    サービスやご購入いただいた商品,ご覧になったページや広告の履歴,ユーザーが検索された検索キーワード,ご利用日時,
    ご利用の方法,ご利用環境,郵便番号や性別,職業,年齢,ユーザーのIPアドレス,クッキー情報,位置情報,端末の個体識別情報
    などを指します。

    第2条(プライバシー情報の収集方法)

    当社は,ユーザーが利用登録をする際に氏名,生年月日,住所,電話番号,メールアドレス,銀行口座番号,
    クレジットカード番号,運転免許証番号などの個人情報をお尋ねすることがあります。また,ユーザーと提携先
    などとの間でなされたユーザーの個人情報を含む取引記録や,決済に関する情報を当社の提携先(情報提供元,
    広告主,広告配信先などを含みます。以下,「提携先」といいます。)などから収集することがあります。

    当社は,ユーザーについて,利用したサービスやソフトウェア,購入した商品,閲覧したページや広告の履歴,
    検索した検索キーワード,利用日時,利用方法,利用環境(携帯端末を通じてご利用の場合の当該端末の通信状態,
    利用に際しての各種設定情報なども含みます),IPアドレス,クッキー情報,位置情報,端末の個体識別情報など
    の履歴情報および特性情報を,ユーザーが当社や提携先のサービスを利用しまたはページを閲覧する際に収集します。

    第3条(個人情報を収集・利用する目的)

    当社が個人情報を収集・利用する目的は,以下のとおりです。

    1. (1)ユーザーに自分の登録情報の閲覧や修正,利用状況の閲覧を行っていただくために,氏名,住所,連絡先,支払方法などの登録情報,利用されたサービスや購入された商品,およびそれらの代金などに関する情報を表示する目的

    2. (2)ユーザーにお知らせや連絡をするためにメールアドレスを利用する場合やユーザーに商品を送付したり必要に応じて連絡したりするため,氏名や住所などの連絡先情報を利用する目的

    3. (3)ユーザーの本人確認を行うために,氏名,生年月日,住所,電話番号,銀行口座番号,クレジットカード番号,運転免許証番号,配達証明付き郵便の到達結果などの情報を利用する目的

    4. (4)ユーザーに代金を請求するために,購入された商品名や数量,利用されたサービスの種類や期間,回数,請求金額,氏名,住所,銀行口座番号やクレジットカード番号などの支払に関する情報などを利用する目的

    5. (5)ユーザーが簡便にデータを入力できるようにするために,当社に登録されている情報を入力画面に表示させたり,ユーザーのご指示に基づいて他のサービスなど(提携先が提供するものも含みます)に転送したりする目的

    6. (6)代金の支払を遅滞したり第三者に損害を発生させたりするなど,本サービスの利用規約に違反したユーザーや,不正・不当な目的でサービスを利用しようとするユーザーの利用をお断りするために,利用態様,氏名や住所など個人を特定するための情報を利用する目的

    7. (7)ユーザーからのお問い合わせに対応するために,お問い合わせ内容や代金の請求に関する情報など当社がユーザーに対してサービスを提供するにあたって必要となる情報や,ユーザーのサービス利用状況,連絡先情報などを利用する目的

    8. (8)上記の利用目的に付随する目的

    第4条(安全管理措置に関する事項)

    当社は、個人情報を、社内の運営体制及び従業員の教育を通じて適切に管理し、個人情報の漏えい、滅失、毀損又は不正アクセス等に対する予防措置を講じます。

    また、当社は、法令で定められた保存期間が経過した場合、又は取り扱う必要がなくなった際には、速やかに当該個人情報を廃棄します。

    当社が安全管理のために講じている措置は以下のとおりです。

    (プライバシーポリシーの策定)

    ・個人情報の適正な取扱いを確保し、質問及び苦情処理の窓口をお知らせするため、本ポリシーを定めております。

    (個人データの取扱いに係る規律の整備)

    ・取得、利用、保存、提供、削除・廃棄等の段階ごとに、取扱方法、責任者・担当者及びその任務等についてを策定

    (組織的安全管理措置)

    ・個人データの取扱いに関する責任者を設置

    ・法や社内規程に違反している事実又は兆候を把握した場合の責任者への報告連絡体制を整備

    ・個人データの取扱状況について、定期的に自己点検を実施

    (人的安全管理措置)

    ・個人データの取扱者には定期的な研修教育による周知徹底

    (物理的安全管理措置)

    ・個人データを取り扱う区域において、従業者の入退室管理及び持ち込む機器等の制限を行うとともに、権限を有しない者による個人データの閲覧を防止する措置を実施

    ・個人データを取り扱う機器、電子媒体及び書類等の盗難又は紛失等を防止するための措置を講じる

    ・社内の移動を含め、個人データを取り扱う機器、電子媒体等を持ち運ぶ場合、容易に個人データが判明しないよう措置を実施

    (技術的安全管理措置)

    ・アクセス制御を実施して、担当者及び取り扱う個人データの範囲を限定

    ・個人データを取り扱う情報システムを外部からの不正アクセス又は不正ソフトウェアから保護する仕組みを導入

    (外的環境の把握)

    ・当社では、業務に関する個人情報、及び採用活動に際して取得する個人情報は全て日本国内に保存しております。

    ・外国において個人データを取り扱う場合、同国における個人情報の保護に関する制度を把握した上で安全管理措置を実施します。

    第5条(個人情報の第三者提供)

    当社は,次に掲げる場合を除いて,あらかじめユーザーの同意を得ることなく,第三者に個人情報を提供することはありません。
    ただし,個人情報保護法その他の法令で認められる場合を除きます。

    1. (1)法令に基づく場合

    2. (2)当人の生命,身体または財産の保護のために必要がある場合であって,本人の同意を得ることが困難であるとき

    3. (3)公衆衛生の向上または児童の健全な育成の推進のために特に必要がある場合であって,本人の同意を得ることが困難であるとき

    4. (4)国の機関もしくは地方公共団体またはその委託を受けた者が法令の定める事務を遂行することに対して協力する必要がある場合であって,
      本人の同意を得ることにより当該事務の遂行に支障を及ぼすおそれがあるとき

    5. (5)予め次の事項を告知あるいは公表をしている場合

      • ・利用目的に第三者への提供を含むこと

      • ・第三者に提供されるデータの項目

      • ・第三者への提供の手段または方法

      • ・本人の求めに応じて個人情報の第三者への提供を停止すること

    前項の定めにかかわらず,次に掲げる場合は第三者には該当しないものとします。

    1. (1)当社が利用目的の達成に必要な範囲内において個人情報の取扱いの全部または一部を委託する場合

    2. (2)合併その他の事由による事業の承継に伴って個人情報が提供される場合であって,本人の同意を得ることが困難であるとき

    3. (3)個人情報を特定の者との間で共同して利用する場合であって,その旨並びに共同して利用される個人情報の項目,
      共同して利用する者の範囲,利用 する者の利用目的および当該個人情報の管理について責任を有する者の氏名または名称について,
      あらかじめ本人に通知し,または本人が容易に知り得る状態に置いているとき

    第6条(個人情報の開示)

    当社は,本人から個人情報又は第三者提供記録の開示を求められたときは,本人に対し,遅滞なくこれを開示します。
    ただし,開示することにより次のいずれかに該当する場合は,その全部または一部を開示しないこともあり,
    開示しない決定をした場合には,その旨を遅滞なく通知します。なお,個人情報の開示に際しては,
    1件あたり1,000円の手数料を申し受けます。

    1. (1)本人または第三者の生命,身体,財産その他の権利利益を害するおそれがある場合

    2. (2)当社の業務の適正な実施に著しい支障を及ぼすおそれがある場合

    3. (3)その他法令に違反することとなる場合

    前項の定めにかかわらず,履歴情報および特性情報などの個人情報以外の情報については,原則として開示いたしません。

    第7条(個人情報の訂正および削除)

    ユーザーは,当社の保有する自己の個人情報が誤った情報である場合には,当社が定める手続きにより,
    当社に対して個人情報の訂正または削除を請求することができます。

    当社は,ユーザーから前項の請求を受けてその請求に応じる必要があると判断した場合には,
    遅滞なく,当該個人情報の訂正または削除を行い,これをユーザーに通知します。

    第8条(個人情報の利用停止等)

    当社は,本人から,個人情報が,利用目的の範囲を超えて取り扱われているという理由,または不正の手段
    により取得されたものであるという理由により,その利用の停止または消去,もしくは第三者提供の停止(以下,「利用停止等」といい
    ます。)を求められた場合には,遅滞なく必要な調査を行い,その結果に基づき,個人情報の利用停止 等を
    行い,その旨本人に通知します。ただし,個人情報の利用停止等に多額の費用を有する場合その他利用停止
    等を行うことが困難な場合であって,本人の権利利益を保護するために必要なこれに代わるべき措置をとれ
    る場合は,この代替策を講じます。

    第9条(プライバシーポリシーの変更)

    本ポリシーの内容は,ユーザーに通知することなく,変更することができるものとします。

    当社が別途定める場合を除いて,変更後のプライバシーポリシーは,本ウェブサイトに掲載したときから
    効力を生じるものとします。

    第10条(お問い合わせ窓口)

    本ポリシーに関するお問い合わせは,下記の窓口までお願いいたします。

    株式会社 TECHNO REACH

    住所:愛知県長久手市作田2丁目909番地

    電話:0561-63-0261


    愛知県長久手市作田2丁目909番地

    株式会社 TECHNO REACH

    代表取締役 加藤 正己

    お気軽にご相談ください

    FANUCシステム・メンテマイスターを運営する株式会社 TECHNO REACHは、
    FANUCロボットに関する以下のあらゆるお困りごとに対応が可能です。
    ・ファナックロボットを活用した省人化、自動化システムの設計、製作
    ・ファナックロボットのティーチング
    ・導入済みロボットの部品交換、メンテナンス
    ・不要になったファナックロボットの買取
    ・オーバーホールした中古ファナックロボットの販売
    まで、豊富な実績により培われた高い技術力を用いて一気通貫で自社対応いたします。

    メール・お電話でのご対応も可能ですのでお困りごとをお抱えのお客様がおられましたら、お気軽にご相談ください。

    ☎0561-63-0261[受付時間]8:30 ~ 17:30(土日定休)
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